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調査研究報告書
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2010年度
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| 実演芸術家等の社会保障・地位に関する研究 |
文化芸術振興基本法第2条2項に「文化芸術活動を行う者の創造性が十分に尊重されるとともに、その地位向上が図られ、その能力が十分に発揮されるよう配慮されなければならない」と明定されていますが、その環境整備はあまり進んでいません。これまでに芸団協が行ってきた実演家の実態調査を再分析し、また、公立文化会館が実演芸術家集団と専属的な契約を結んでいる事例のヒアリングを行い、現状把握に努めました。そしてさらに、法律の専門家から労働保護法、労働契約法、社会保障法それぞれの適用について研究、考察をいただき、今後に向けての課題をまとめています。（文化庁芸術団体人材育成支援事業2011年3月発行）
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○全体 （1410KB）
目次 （480KB）
Ⅰ はじめに （447KB）
Ⅱ 実態調査 （997KB）
Ⅲ 法制度研究 （737KB）
Ⅳ 総括 （498KB）
参考資料 （450KB）
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| 舞台技術者の研修教材に関する調査研究報告書 |
文化施設や文化芸術団体において、質の高い舞台芸術の創造や公演を安全かつ円滑に運営するには、舞台技術者がその技能を発揮し、適切なサポートを行えることが不可欠です。2009年度の文化庁委託研究「舞台技術者の育成に関する調査研究報告書」においてまとめられた、舞台技術者に求める共通の技能・知識などの体系的・総合的な項目一覧をふまえ、2010年度は教材案を作成し、さらに充実した教材とするため、現在意見募集を行っています。また、教材を活用した舞台技術者の研修の在り方についての提言をまとめています。（文化庁委託研究 2011年3月発行）
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○研究概要等 （330KB）
※教材については、芸団協芸能文化振興部までお問い合わせください。
tel：03-5909-3060 e-mail：research☆geidankyo.or.jp （☆を@に変えて送信ください）
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| 舞台芸術の国際交流に関する調査研究 ～外交、観光、発信による有機的な循環を～ |
日本の芸能、舞台芸術が多種多様であり、「実演芸術の国際交流」というテーマにおいては、広範囲で、多岐にわたる課題があります。今回は、その中でも外交、観光との関連で、実演芸術がどのような役割を果たすことができるのか、中国、韓国など、主に東アジア諸国を中心に考察しました。行政や芸術団体関係者等へのヒアリングとプロジェクトでの議論から、国際交流の潮流の変化と、多様化するニーズが明らかになった一方、既存の助成制度では対応しきれない側面も浮かんできました。実演家や芸術団体が問題意識を共有して、より広い視野で対応していくための提起を行っています。（2011年3月発行）
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・本文 （788KB）
・資料 （424KB）
・全体 （856KB）
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