芸団協とは
俳優、歌手、演奏家、舞踊家、演芸家などの実演家や実演芸術分野のスタッフ・制作者等の団体を正会員とする公益社団法人です。正式には、日本芸能実演家団体協議会（略称：芸団協（げいだんきょう）といいます。
実演家のいろいろな権利を確立し、社会的な地位の向上をはかるために、1965年に設立されました。時とともに、実演芸術をめぐる環境は大きく変化してきましたが、芸団協は「芸能が豊かな社会をつくる」ことを信じ、文化芸術の役割や価値がより豊かに位置づく社会の実現に寄与することを目的としています。
芸団協は現在、文化庁長官の指定を受け、著作権法で実演家に与えられた報酬請求権等の集中管理を行う事業（「実演家著作隣接権センター（CPRA）」）と、「芸能花伝舎」を拠点に、多様な実演芸術の創造を支え、その魅力と価値を広める実演芸術振興事業を二つの柱としています。また、実演芸術を取り巻く課題を明らかにし、より良い環境を整えるための調査研究・政策提言事業を積極的に行っています。
これらの活動を通して、社会のなかに実演芸術を核とした好循環を生み出し、多くの人が演劇、音楽、舞踊、演芸、伝統芸能など、多種多様な実演芸術の魅力を存分に享受できる社会づくりに取り組んでいます。
会長ご挨拶
芸団協は、昭和40（1965）年12月に設立し、令和7（2025）年に創立60周年を迎えました。当時は、著作権法の全面的な改正 作業が行われており、実演家の権利創設の機運が高まっていた時代であります。そうした中、芸能実演家の技術の向上、社会的地位の向上、福利厚生を目指すと共に、日本文化の発展向上に寄与することを目的に、多様な芸能ジャンルの組織が思いを一つに結集し、芸団協は誕生いたしました。
以来、実演家著作隣接権センター（CPRA）による著作隣接権事業、芸能花伝舎を拠点とした実演芸術振興事業、そして我が国の文化芸術をより発展させるための調査研究事業、この3つを組織運営の基本に据えて活動しております。
昨年には、コロナ禍から継続してまいりました芸術家のための社会保障研究が実を結び、関係諸団体と共に、一般財団法人日本実演芸術福祉財団を設立いたしました。芸団協が創立以来掲げてきた芸能実演家の福利厚生について、業界一丸となって取り組むべく、新たな一歩を踏み出しました。
芸能が大輪の「花」を咲かせるためには、豊かな土壌と強靭な根が必要であり、その土台づくりこそが芸団協の普遍の志でありま す。来し方を振り返り、歴代会長をはじめ、先人の方々が積み重ねてこられたご功労に改めて敬意を表します。
時代の変遷を経て、今日の芸能を取り巻く社会環境は激変しております。実演芸術の発展と、担い手である実演家・スタッフのよりよい活動環境の整備に向けて、新たなる躍動感をもって、力強く取り組んでまいる決意でございます。引き続きのご指導ご鞭撻を賜りますよう心からお願い申し上げます。
令和8(2026)年7月
公益社団法人日本芸能実演家団体協議会会長・能楽師（人間国宝）
野村萬
撮影：武藤奈緒美